- 働きたい気持ちはあるのに、体調や障害のせいで一般就労できない場合の選択肢を知りたい
- フルタイムや決まった時間で働くのが難しくても、自分のペースで働ける方法はないか知りたい
- 自分の症状や特性を理解してもらいながら、無理なく働ける環境はあるのか知りたい
- 働くことに不安があるとき、どこへ相談し、何から始めればいいのか知りたい
この記事では、こうした悩みを抱える方に向けて、一般就労以外の働き方や就労支援について紹介します。
「働きたいのに働けない」と感じる時期があるからといって、働く意思が弱いわけではありません。体調、通勤、勤務時間、人との関わり方など、今の自分と働く環境が合っていないこともあります。
いきなりフルタイムでの就職を目指すのではなく、体調を整えながら短い時間から作業を始める方法もあります。選択肢を知っておくと、「働けるか、働けないか」の二択ではなく、自分に合う始め方を考えやすくなります。
「働きたいのに働けない」でも働くことを諦める必要はない
一般就労だけが働き方ではない
「働く」と聞くと、会社に入り、週5日決まった時間に出勤する姿を思い浮かべる方も多いでしょう。ただ、その形だけが仕事ではありません。
病気や障害があると、朝は動けても午後に強い疲れが出る、通院日が多い、人が多い場所では緊張が続く、といったことがあります。仕事そのものはできても、通勤や長時間勤務まで含めると続けにくい場合もあります。
そんなときは、「一般就労ができないから働けない」と決めるのではなく、働く時間や場所、支援の受け方を変えて考えてみる方法があります。障害福祉サービスには、一般企業への就職を目指す支援だけでなく、支援を受けながら就労や生産活動に取り組むサービスもあります。
体調を整えることを優先した方がよい時期もある
働きたい気持ちが強いほど、休むことに焦りを感じることがあります。しかし、体調が大きく崩れている時期に無理を重ねると、仕事を始めても短期間で続けられなくなることがあります。
治療中であれば、まず主治医と相談し、今どの程度の活動ができるのかを確認しましょう。毎日同じ時間に起きる、外出する日を少しずつ増やす、数時間だけ何かに集中してみる、こうした準備も、働くための過程です。
「今は休む時期」と「少しずつ動き始める時期」は人によって違います。周囲と比べず、体調を安定させることを考える方が、その後の選択肢を広げやすくなります。
病気や障害がある方が利用できる就労支援もある
自分だけで求人を探すことが難しい場合は、就労支援を利用する方法があります。就労移行支援、就労継続支援A型・B型、2025年10月に始まった就労選択支援など、目的の異なる制度があります。
制度名が多いため、最初から違いをすべて理解する必要はありません。「今は週5日働くのが難しい」「人とのやり取りが少ない作業から始めたい」「将来は一般就労を目指したい」といった希望を伝えながら、自分に合う支援を選択できます。
何を利用するかを自分一人で決めてから相談するのではなく、分からない段階で相談しても大丈夫です。
参考：厚生労働省「就労選択支援について」
「働きたいのに働けない」と感じる背景
働くことが難しくなる理由は、人によって異なります。
症状だけでなく、通勤や勤務時間、仕事から離れていた期間、生活環境の変化などが重なっていることもあります。
自分がどこに負担を感じているのかを整理してみましょう。
体調の波があり決まった時間に働けない
病気や障害によっては、日によって体調が揺れます。昨日は動けたのに今日は起き上がるだけでつらい。午前中は調子が良くても、午後になると集中できない。こうした波があると、決まった時間に出勤する働き方は負担になりやすくなります。
体調の波がある方に必要なのは、無理をして同じペースを保つことではなく、波があることを前提に働き方を組み立てることです。利用日数や作業時間を相談できる支援先であれば、最初は短い時間から始め、様子を見ながら増やす方法も検討できます。
通勤や長時間勤務が負担になる
仕事内容には興味があっても、通勤だけで体力を使い切ってしまう方もいます。満員電車、人混み、乗り換え、暑さや寒さなどは、症状によって大きな負担になります。
また、8時間働き続けるのは難しくても、1〜2時間なら集中できる人もいます。働ける時間が短いことと、働く力がないことは同じではありません
仕事探しでは「何の仕事ができるか」だけでなく、「何時間なら続けられるか」「どのような環境なら負担が少ないか」まで考えると、自分に合う選択肢が見えやすくなります。
離職やブランクが長く、働くことに不安がある
一度仕事を離れると、「また失敗したらどうしよう」「以前のように働けるだろうか」と不安になるものです。ブランクが長くなるほど、求人に応募する前の段階で動けなくなることもあります。
この場合、いきなり採用面接へ進むより、決まった場所へ通う、作業を最後までやってみる、人と短い会話を交わすといった経験を重ねる方が合うことがあります。
小さな成功を積み重ねると、自分の得意なことや疲れやすい場面も見えてきます。それは次の仕事を選ぶときの具体的な材料になります。
結婚・出産・転居などで生活環境が変わった
働きにくさの原因は、病気や障害だけとは限りません。結婚、出産、育児、家族の介護、転居などで生活のリズムが変わり、以前と同じ働き方が難しくなることもあります。
環境が変わった直後は、生活を整えるだけで負担が増えます。そこに通院や症状への対応が重なると、フルタイム勤務を続けることが難しくなる場合があります。
以前できていた働き方に戻すことだけを目標にせず、今の生活を基準に考え直すことも選択肢です。
一般就労が難しい場合は就労継続支援B型も選択肢になる
就労継続支援B型とは
就労継続支援B型は、一般企業などで雇用されて働くことが難しい方に、就労や生産活動の機会を提供する障害福祉サービスです。雇用契約を結ばずに利用する「非雇用型」で、作業を通じて知識や能力の維持・向上を目指します。
一般就労と大きく違うのは、「採用されて会社員になる」ことから始まる制度ではない点です。支援員と相談しながら作業に取り組み、生活リズムや体力を整えたり、自分の得意・不得意を知ったりする場として使えます。
B型を利用しながら経験を積み、状態が整ったあとに一般就労を目指す方もいます。
どのような人が利用しているのか
対象となるのは、一般企業などで雇用されて働くことが難しく、就労や生産活動を通じた支援が必要と判断された方です。身体障害、精神障害、知的障害、発達障害、難病など、利用している方の状況はさまざまです。
利用には市区町村による支給決定（利用できるサービスの種類や時間数・日数などを正式に決定すること）が必要です。障害福祉サービスは障害者手帳を持っている方だけに限られるものではなく、対象疾病など一定の条件に該当し、必要性が認められれば利用できる場合があります。実際の対象や手続きは、住んでいる市区町村の障害福祉担当窓口などで確認してください。
「自分はB型の対象なのか分からない」という段階でも、自治体や事業所へ相談できます。
参考：厚生労働省「障害福祉サービスについて」
雇用契約を結ばず、自分の状態に合わせて作業に取り組む
B型では事業所と雇用契約を結びません。そのため、一般企業の勤務と同じように一律の労働時間で働くのではなく、事業所と相談しながら利用日数や作業時間を決めることができます。
もちろん、どの事業所でも好きな時間だけ利用できるわけではありません。利用できる曜日や時間、在宅支援の有無、欠席時の扱いなどは事業所によって違います。見学の際には、「週何日から利用できるか」「午前だけでも利用できるか」「体調が悪い日の相談はできるか」など、自分が続けるうえで気になることを具体的に聞いておくと安心です。
作業に応じて工賃を受け取れる
B型で作業をすると、事業所から「工賃」が支払われます。雇用契約に基づく給与ではないため、最低賃金がそのまま適用される仕組みではありません。工賃の金額や計算方法は事業所によって異なります。
収入だけを見ると一般就労より少なくなることがありますが、B型は「収入を得ること」だけを目的とした制度ではありません。無理のない範囲で作業経験を積み、生活リズムや働く感覚を取り戻すことにも意味があります。
工賃額を重視する場合は、見学時に平均工賃だけでなく、自分が想定する利用日数や作業内容でどの程度になるのかを確認しましょう。
B型と他の就労支援との違い
就労支援には、B型のほか就労選択支援、就労移行支援、A型があります。目的や対象者の違いを見ていきましょう。
自分に合った支援を整理する就労選択支援
就労選択支援は2025年10月に始まった障害福祉サービスです。本人の希望、これまでの経験、作業場面での様子などを整理し、どのような働き方や支援が合うのかを一緒に考えます。
名称だけを見ると「仕事を紹介してもらう制度」に見えるかもしれませんが、役割はそれだけではありません。自分では気づきにくい得意な作業や、疲れやすい条件、必要な配慮などを整理し、就労移行支援やA型・B型など、その後の選択を考える材料にします。
就労系サービスの利用を検討しているものの、どれが自分に合うか分からない方にとって、選択肢を整理する入口の一つです。
就労継続支援A型については、2027年4月から新たに利用する場合に、原則として就労選択支援を利用する予定です。
就労移行支援は、新たに利用するすべての方が対象になるわけではありません。2027年4以降、標準利用期間を超えて利用を希望する場合に、原則として就労選択支援を利用する予定です。
参考：厚生労働省「就労選択支援について」
一般就労を目指して訓練する就労移行支援
就労移行支援は、一般企業への就職を希望する障害のある方に対し、就職に必要な訓練や求職活動の支援などを行うサービスです。
ビジネスマナーやパソコン技能を学ぶだけでなく、応募書類の作成、面接練習、職場探し、就職後の定着につながる支援を受けられる事業所もあります。
「一定の通所ができ、一般就労を具体的に目指したい」という段階では就労移行支援が候補になります。逆に、まだ生活リズムを整える段階だったり、長時間の活動が難しかったりする場合は、B型など別の支援が合うこともあります。
雇用契約を結んで働く就労継続支援A型
就労継続支援A型は、一般企業で働くことは難しいものの、支援を受けながら雇用契約に基づいて働ける方を対象としたサービスです。
B型との大きな違いは雇用契約の有無です。A型では労働者として働くため、最低賃金など労働関係法令が適用されます。その分、事業所が定める勤務日数や時間に沿って働くことが求められます。
B型、A型、就労移行支援は、必ず順番に進む階段ではありません。今の体調や働ける時間、一般就労への希望によって、合う支援は変わります。
就労継続支援B型を利用するときの流れ
B型を利用するには、市区町村への申請や支給決定などの手続きが必要です。
2025年10月から就労選択支援が始まったことで、新たにB型を利用するときの流れも変わっています。ここでは一般的な流れを紹介しますが、自治体や本人の状況によって手続きが異なる場合があります。
- STEP1自治体や相談支援事業所などに相談するB型に興味を持ったら、住んでいる市区町村の障害福祉担当窓口や相談支援事業所へ相談します。
この段階で「B型を利用すると決めている」必要はありません。「働きたいけれど何から始めればよいか分からない」「体調に波がある」「一般就労にはまだ不安がある」といったことをそのまま伝えて構いません。
必要な手続きや利用できる就労支援について確認しながら、自分に合う方法を考えていきます。原則として就労選択支援を利用する前述の通り、2025年10月以降、新たに就労継続支援B型を利用する場合は、一部の例外を除き、原則としてB型の利用申請前に就労選択支援を利用します。
就労選択支援では、本人の希望やこれまでの経験、実際の作業場面などを通じて、得意なことや負担になりやすい環境、必要な配慮などを整理します。その結果をもとに、B型が合っているのか、A型や就労移行支援など別の支援が合っているのかを考えます。 - STEP2気になる事業所を見学・体験するB型を利用する方向になったら、気になる事業所を見学してみましょう。同じB型でも、仕事内容や事業所の雰囲気は異なります。軽作業が中心のところもあれば、パソコン作業に取り組める事業所もあります。
ホームページだけでは、職員との距離感や作業スペース、作業音、人の多さまでは分かりません。可能であれば見学や体験をして、自分が無理なく過ごせそうかを確認してみてください。
見学時には、仕事内容だけでなく、利用できる曜日や時間、通所日数、休憩の取り方、送迎の有無、工賃、体調不良時の対応なども確認しておくと安心です。「週5日通えるか」ではなく、「今の自分ならどのくらいなら続けられそうか」という視点で考えてみましょう。 - STEP3障害福祉サービス受給者証の申請・発行利用したいサービスや事業所の方向性が決まったら、市区町村へ障害福祉サービスの利用を申請します。
市区町村では、本人の状況や希望、必要な支援などを確認したうえで支給決定を行います。支給決定とは、利用する障害福祉サービスの内容などを自治体が正式に決定することです。支給決定後、「障害福祉サービス受給者証」が発行されます。
自治体や本人の状況によって手続きが異なる場合があるため、担当窓口や相談支援事業所に確認しながら進めましょう - STEP4利用する事業所と契約し、利用を始める受給者証が発行されたら、利用するB型事業所と契約し、利用を開始します。
最初から無理に利用日数を増やす必要はありません。体調や生活リズムを見ながら、事業所と相談して続けやすいペースを決めていきます。利用を始めてから体調や希望が変わることもあります。困ったことがあれば一人で抱え込まず、事業所の支援員や相談支援専門員などに相談しましょう。
働けないときに知っておきたい公的支援と相談先
働けない期間が続くと、「生活費をどうするか」という不安が先に立ち、就職や治療について落ち着いて考えにくくなります。
利用できる制度は、現在の就業状況、加入している保険、病気や障害の状態、世帯収入などで変わります。ここでは代表的な制度を紹介します。すべての制度を同時に利用できるわけではないため、自分が対象になるかは各窓口で確認してください。
収入や医療費の負担を支える制度
傷病手当金
会社員など健康保険の被保険者が、業務外の病気やけがの療養で仕事ができず、給与を受けられない場合に利用できる可能性がある制度です。
協会けんぽでは、連続する3日間の待期を経て4日目以降が支給対象となり、1日当たりの支給額は原則として標準報酬月額を基に計算した額の3分の2相当です。支給期間は同じ病気やけがについて通算1年6か月です。
退職すれば誰でも受け取れる制度ではありません。加入している健康保険や勤務先に確認しましょう。
自立支援医療
自立支援医療は、障害を除去・軽減するための医療について、医療費の自己負担を軽減する公費負担医療制度です。
精神疾患で継続的な通院治療が必要な方を対象とする「精神通院医療」のほか、更生医療、育成医療があります。対象となる医療や所得区分などに条件があるため、すべての通院費が自動的に安くなるわけではありません。
精神通院医療については、市区町村の担当窓口や通院先の医療機関などで確認できます。
障害年金
障害年金は、病気やけがによって生活や仕事が制限されるようになった場合に、現役世代でも受け取れる可能性がある公的年金です。
初診日にどの年金制度へ加入していたかによって、障害基礎年金と障害厚生年金に分かれます。受給には障害の状態だけでなく、初診日や保険料の納付状況などの要件があります。
「障害者手帳を持っているから必ず受給できる」「働き始めたら必ず止まる」といった単純な制度ではありません。該当する可能性がある場合は、年金事務所や市区町村の窓口で確認してください。
生活保護
収入や資産、他の社会保障制度などを活用しても生活を維持することが難しい場合には、生活保護を利用できる可能性があります。
生活保護は、最低生活費と世帯の収入を比較し、不足する場合に必要な保護を行う制度です。相談・申請窓口は、原則として住んでいる地域を管轄する福祉事務所です。
「まだ働きたい気持ちがあるから相談できない」という制度ではありません。生活そのものが厳しいときは、就職の準備と切り離さず、早めに相談するのも一つの方法です。
失業中や求職中に利用できる制度
雇用保険
雇用保険の基本手当は、離職した方の生活を支えながら再就職を促す制度です。原則として、一定の被保険者期間があり、働く意思と能力があり、求職活動をしているにもかかわらず就職できない場合に支給されます。
注意したいのは、病気やけがで「今すぐ働けない」状態では、基本手当の要件を満たさないことがある点です。その場合、30日以上働けないなど一定の条件に該当すれば、受給期間を延長できる制度があります。
離職後に体調を崩している方は、自己判断であきらめず、住所地を管轄するハローワークへ確認してください。
求職者支援制度
求職者支援制度は、主に雇用保険を受給できない求職者などを対象に、無料の職業訓練とハローワークの就職支援を組み合わせた制度です。
一定の要件を満たす場合は、職業訓練を受けながら月10万円の職業訓練受講手当などを受けられることがあります。給付金の要件を満たさなくても、訓練を受けられる場合があります。
パソコン、事務、IT、介護など、コースは地域や時期によって異なります。「働ける状態にはなってきたが、ブランクが長く、スキル面が不安」という方は、一度確認してみる価値があります。
仕事について相談・訓練できる場所
ハローワーク
ハローワークでは求人紹介だけでなく、職業相談、応募書類や面接に関する支援、職業訓練の案内などを受けられます。
障害のある方については、専門窓口で相談できるハローワークもあります。希望する仕事内容だけでなく、勤務時間、通院、必要な配慮などを伝えながら仕事を探すことができます。
一般就労を目指す段階になったら、就労支援事業所とハローワークを併用する方法もあります。
職業訓練校
再就職に必要な技能を身につけたい場合は、公的職業訓練「ハロートレーニング」も選択肢です。公共職業訓練や求職者支援訓練があり、事務、IT、ものづくり、介護などさまざまなコースがあります。
受講料は原則無料ですが、テキスト代などが必要になる場合があります。また、訓練を受けるには一定の手続きや要件があります。
体調が安定してきて「仕事に戻る前に学び直したい」と考えている方は、ハローワークで相談してみましょう。
自分に合った働き方をお探しなら就労センターへ
一般就労をしたい気持ちはあっても、今すぐ週5日働くことには不安がある。そんな方は、就労継続支援B型の見学から始めてみてはいかがでしょうか。
愛知県内の各地に事業所がある就労継続支援B型事業所就労センターは、利用者さんの希望や通院状況に合わせて週1回半日から利用できます。最初から長い時間を求められるわけではありません。
仕事内容も軽作業だけではありません。パソコンを使ったデスクワークなどもあり、希望する作業や得意・不得意を確認しながら担当する作業を相談できます。人との関わりが多い環境が苦手、黙々と作業したい、体力に合わせて始めたい、そうした希望も見学時にぜひ伝えてみてください。
就労センターでは、相談や見学を随時受け付けています。「B型を利用するかまだ決めていない」「自分が対象になるか分からない」という段階でも、実際の作業場所や雰囲気を見ることで判断しやすくなります。
働くことを考えたとき、最初の一歩が応募や面接とは限りません。まずは、自分がどのくらいなら続けられそうかを話してみる。そんな相談から始めることもできます。
【まとめ】「働きたい」という気持ちを無理のない一歩につなげよう
「働きたいのに働けない」とき、一般就労だけを基準にすると、「働けるか、働けないか」の二択で考えてしまいがちです。
実際には、体調を整える期間をつくる、就労支援を使う、短い時間から作業を始める、公的支援を利用しながら生活を立て直すなど、間にいくつもの選択肢があります。
就労継続支援B型もその一つです。今すぐ一般就労が難しくても、働く経験まで諦める必要はありません。
どの制度が合うかは、症状や生活状況によって変わります。迷ったときは一人で結論を出さず、自治体や相談支援事業所、就労支援事業所などに相談してみてください。「働きたい」という気持ちを、今の自分に合う一歩につなげるところから始めましょう。
